作業療法士の専門学校の学費は？経済的な負担を軽減する方法も解説

作業療法士を養成する学校は、2019年の調べで約193校あるとされています。一方、理学療法士は279校とされています。作業療法士、理学療法士の仕事に就くためには、これらの学校を卒業しなければなりません。「作業療法士や理学療法士を養成する学校は医療系なので、割高となり通えそうにない」と療法士を目指すことを諦めている方はいませんか？実は学校に納める費用を抑える方法がいくつもあり、条件次第では免除となる場合もあるのです。

今回は気になる作業療法士を養成する学校の学費の内訳や相場、奨学金などについてご紹介します。

作業療法士の専門学校の学費

作業療法士を養成する学校には専門学校・短期大学・大学があります。大学は国立・公立・私立があり、専門学校はほぼ私立です。

作業療法士養成専門学校の通学期間には、3年と4年があることをご存じでしょうか。学費のトータルは、当然のことながら差が出るので、学費の負担を軽くしたい方はしっかり押さえておきたい点ですね。

同じ私立でも大学と専門学校では、前者の方が高めです。大学は敷地が広く施設などが充実していることがその理由として考えられます。また、大学の学ぶ目的は作業療法士や理学療法士の資格取得だけではありません。専門分野の研究も目的の1つです。高額な機器を揃え専門分野を研究できる環境を整える大学は、必然的に学費が高くなるとされています。

3年制の学費

2021年現在、3年制の専門学校と短期大学校が全国に71校あります。1年間の学費は専門学校でおよそ120～140万円、短期大学は少し高く145～150万円位です。

4年制の学費

国立大学は学部に関係なく学費は一律です。公立大学は大学が所在する自治体に住所がある場合は安く、そうでない大学では割高に設定されています。とは言っても私立大学の半分以下です。私立大学と同じ4年間学ぶ専門学校を比べると、私立大学が全体的に学費が高い傾向にあります。

作業療法士の学費以外の諸経費

入学金を初年度に納める点は、多くの大学や専門学校で共通しています。しかし、大学や専門学校によって学費の内訳はさまざまです。

医療現場でリハビリテーションを実施する作業療法士や理学療法士は、必須項目に臨床実習があるのでその費用が発生します。大学や専門学校によって、学費に実習費や宿泊交通費が含まれているところとないところがあるので、学校を選ぶ時に入念な確認が必要です。

授業料・設備費以外の諸経費一例（学校によって異なります）

• 教科書・教材費　…　50,000～160,000円（毎年）
• 白衣など実習服費　…　40,000～50,000円
• 実習費　…　300,000～500,000円
• 部外の病院などでの臨床実習に係わる宿泊・交通費などの経費
• 学友会費
• 後援会費
• 同窓会費
• 卒業記念会費
• 学生災害保険料
• 健康管理費
• 海外研修費
• 資格講習費
• 健康管理費

都市部と地方では専門学校の学費は異なる

学費は、都会にある学校のほうが地方の学校よりも高い傾向にあります。その理由は不動産価格に大きな差があり、立地条件が違うからです。学校の建設費や維持費も都会の方が高く、学費に差が出るとされています。

学校に通うためにかかる費用は、学校に納める学費などだけではありません。実家から離れて通う人はマンションの家賃や寮費が発生し、交通費がかかる場合もあります。賃貸の金額は当然のこと、都会は高く地方は安いです。しかし、交通費は逆で都会は交通網が整備されていて安く、地方は高めです。経済的な負担を考えるときは、そのあたりも含めて学校を選びましょう。

通学時の経済的負担を軽減する方法

作業療法士や理学療法士になるために必要な学費は、医療系の学校なので高い傾向があります。しかし、学費が高いからと作業療法士や理学療法士になる夢を諦めるのは早いです。昨今は、多くの大学や専門学校で学費などの負担が軽くなる免除制度が設けてあります。経済状況によっては奨学金の申請も可能なので、条件に合う制度の活用を検討し作業療法士や理学療法士を目指しましょう。

奨学金制度

奨学金制度でポピュラーなのは日本学生支援機構です。以前は貸付型の奨学金のみでしたが、2020年4月から「給付型奨学金」という新制度がスタートし、注目されています。これが利用できれば、学校を卒業後に学費を返済する必要がありません。

その他、都道府県など地方公共団体や民間団体が設けた奨学金制度などがあるので、奨学金を検討している方は、条件が自分にマッチしているかチェックしてみてください。大学や専門学校でも学校独自で奨学金制度を設け、学ぶ意欲がある学生を支援しているとこともあるので、募集要項などで調べましょう。

授業料減免制度

授業料減免制度とは、大学や専門学校が独自に設けている学費の負担が軽くなる、返済不要の制度。経済的理由により修学困難な人を対象にしている学校が多くなっています。減免額が、年間約20万円というところもあります。学校の中には、早期に入試で合格し入学手続きをした人を対象に、初年度のみ授業料を10万円減額しているところや、社会人を対象に20万円減免しているところなどもあります。独自性のある授業料減免制度を設けている学校もあるので、入学を希望する学校の制度関係は、詳しく確認されることをおすすめします。

特待生制度

特待生制度は、一般的に成績優秀な学生の学費を減免、もしくは免除する制度のことです。魅力は、学費が減免・免除され返済の必要がない点。特待生制度は「資格特待生制度」や「特別給付奨学金制度」などとも呼ばれ、免除される金額や期間、条件などは学校によって異なります。10～30万円程度授業料が免除されるというところが多いようです。

特待生制度の対象者となる方の例

• 入学試験で優秀な成績を収めた学生
• 在学中に優秀な成績を収めた学生
• 英検やTOEICなど特定の資格を持つ学生
• 両親や兄妹に卒業生がいる学生
• スポーツにおける優れた実績を持つ学生

教育ローン

学費を教育ローンで、と考えている方もいらっしゃるでしょう。そもそも教育ローンと奨学金の違いをご存じでしょうか。1番の違いは主体者です。奨学金は学校へ通う子どもが借りて卒業後に返済することとなり、教育ローンは親（扶養者）が借りて返済する必要があります。教育ローンは国（日本政策金融公庫）や銀行などで受けられます。

少ない負担でしっかりとスキルを手に入れよう

作業療法士の学費は、他の学科に比べ実験実習費などが発生するため割り高の傾向にあります。しかし、学費の負担を抑える方法はいくつもありましたね。作業療法士の養成教育の学科を有する国立大学や公立大学がいくつもあるので、国公立大学ならば、文系学科と同程度の負担で通うことができます。

また、日本学生支援機構の奨学金や、学校独自が行う学費の減免、免除を行う制度もあります。各制度のことは事前に調べ、自身にマッチする制度を探しましょう。より少ない負担で作業療法士の資格を手に入れてください。

医療系専門学校の入試関して知りたい方は、当ブログの「医療系専門学校の入試方式とは？入試方式や合格までの流れを解説」という記事に詳しく載っていますので、そちらも参照してください。